外国人材について

「日本で勉強したことを仕事に活かしたい！」
「日本で仕事がしたい！」
そう思って日本にやってくる外国人はとても多くいます。
日本の外国人労働者数は165万人にのぼるといわれています。

その一方で、外国人材の雇用自体に興味関心はあるものの、
なかなか採用に至っていない企業がたくさんあるのが現状です。

まずは、
「本当に言葉が通じるのか？」
「片言の日本語しか分からない外国人に、仕事を教えることが出来るのか？」
という不安が大きいのではないでしょうか。

そして、
「文化の違う外国人の食事や生活習慣など、分からないことだらけでやっぱり不安。」
と思っているのかもしれません。

外国人と日本人の違い・・・
もちろん言葉の違いはありますが、他に何か違うところはあるのでしょうか。

丁寧なコミュニケーションを心掛けながら一緒に働く。
これが出来れば食い違いも誤解も解消できます。

日本人と同じように一緒に働くことが出来るのです。

外国人材はとても熱心に仕事をします。
日本人の私たちは、そんな彼らをきっと応援したくなるはずです。

応援を受けて、彼らはさらに一生懸命に仕事をします。

そして日本人の私たちは、仕事に対する姿勢を変えるきっかけをつかめるに違いありません。

東京人材開発センターは、外国人材とのよりよい関係をつくることで、企業さまの発展と外国人材の明るい未来につながるよう丁寧にサポートいたします。

外国人材の分類について

「特定技能」は労働の即戦力として期待されている在留資格です。

など（特定産業分野14業種）で人材の採用が可能です。

東京人材開発センターは登録支援機関と連携し、
企業さま、特定技能外国人へのフォロー体制を整えています。

「人手不足だから採用はしたいけど、外国人は難しそう…」

と思われる企業さまは、ぜひお問い合わせください。

日本の大学/専門学校で学んでいる留学生の採用です。
日本語を話すことができ、日本での生活や慣習に馴染んでいます。

大学/専門学校で学び得た本人の専門知識と、
企業さまが必要としている人材の業務内容とが合っていれば、
在留資格変更の手続きをすることができます。

彼らの多くは日本の文化を好み、関心を寄せており、
日本で働くことをとても楽しみにしています。

海外市場のマーケティング、海外拠点との連絡など
企業さまと海外との強力なパイプ役はもちろんのこと、
彼らの後輩となる外国人材の育成や、メンター役となることが
期待できます。

数ある在留資格の中で、取得人数が多いのが
「技術・人文知識・国際業務（技人国）」です。

該当する業務は

など、幅広くあります。

この在留資格をもつ人材を採用するには、
主に以下の要件を満たす必要があります。

彼らの技術・知識は、日本と世界とを強力につないでくれます。

「日本人の配偶者等」、「定住者」などの身分系の在留資格には業務内容の限定がありません。

母国語と日本に長く住むことで身につけた日本語を話すことができ、
そのコミュニケーション能力で接客業を得意とする人材もいれば、
日本語の読み書きができ、事務仕事を得意とする人材もいます。
採用の方法は日本人と一緒です。

社内に技能実習生などの人材がいれば、
技能実習生と日本人従業員との橋渡し役となってくれます。